第17回川崎病全国調査資料から見た免疫グロブリン追加投与症例の検討
関西医科大学附属洛西ニュータウン病院小児科 荻野廣太郎 河村栄美子 田中智子
自治医科大学公衆衛生学 中村好一 屋代真弓
埼玉県立大学 柳川 洋 |
【目的】第17回全国調査資料を用いて免疫グロブリン(IG)の追加投与症例の背景を分析した。
【方法】重複症例を一本化した後、IGの初回投与量と投与開始病日とが明らかな14,202症例を対象とし、性、発症時年齢、IG投与開始病日、初回投与量、初回総投与量の関与を検討した。
【結果】追加投与症例は1,974例、13.9%であった。後遺症期の拡大+瘤+巨大瘤+死亡の頻度は、追加投与なし群で3.10%、あり群で15.86%であった。それぞれの要因での追加投与率は、男15.2%、女12.1%で、0〜5か月児16.3%、6〜11か月12.1%、1〜3歳13.9%、4歳以上14.1%であった。また1〜4病日投与開始例20.5%、5〜7病日11.7%、8〜10病日7.7%、11病日以降8.3%であった。初回投与量別では100〜300mg/kg群9.8%、301~900群7.9%、901~1,500群17.1%、1,501以上群16.4%で、初回総投与量が2,101mg/kg以上の症例では25.4%が追加投与を必要とした。
【考察】追加投与率が高いのは、男・0〜5か月発症児・1〜4病日投与開始例・初回901〜1,500mg/kg使用群であった。これらの要因を有する川崎病児には慎重な配慮が必要である。 |
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